akkeychanの しっかりしろニッポン!   

アクセスカウンタ

zoom RSS 1053号 トランプが米朝会談を急いだわけ

<<   作成日時 : 2018/06/25 07:45   >>

トラックバック 0 / コメント 0

画像


[昨日までで、訪問者総数が627,064人になりました。]
トランプはなぜ、米朝首脳会談を急いだのか。ことの発端は韓国大統領特使がホワイトハウスを訪問したことから始まる。3月8日だった。特使は金正恩と接見(?)した際、米朝首脳会談を提起されて、その意向をトランプに報告したことから事態は動き出した。トランプは独断と偏見で、しかも勘で政策を進める。米朝首脳会談を意識したトランプ流外交はすべてこの「ディール(取引)」で勘を頼りに政策を進めた。「アメリカ・ファースト」。自国の利益になればそれでいい。トランプ流で朝鮮半島は引っ掻き回されることになった・・・・・・


画像

-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+----
単純バカの魂胆はすぐ読み取れる
-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+----

画像◆「対馬仏像盗難事件」――ご記憶にあるだろうか。2012年(平成24年)に発生した盗難事件だ。長崎県対馬市の三つの神社・寺院から、単純バカな韓国人窃盗団によって重要文化財の仏像2体などが連続盗難された事件だ。

◆盗まれた仏像は国指定の重要文化財「銅造如来立像」(統一新羅時代)、長崎県指定有形文化財の「銅造観世音菩薩坐像」(高麗時代)と「大蔵経」だ。犯行は単純バカな韓国人窃盗団8人だった。

◆根が単純バカだから、韓国に戻った窃盗団は翌年、すぐに足が着き捕まった。窃盗と密輸の容疑で韓国警察に逮捕され、、仏像2体が回収されたたが、「大蔵経」の行方は不明だった。

◆本来なら盗難文化財と判明すれば文化財不法輸出入等禁止条約に基づいて直ちに日本に仏像が返還されるのが普通の国だ。だが韓国は違った。忠清南道瑞山市にある曹渓宗のボロ寺・浮石寺が、「観音寺の銅造観世音菩薩坐像は、元々倭寇に略奪された仏像である」と主張したのだ。ここから件(くだん)の窃盗事件は拗れた。

◆当時、韓国メディアはまるでバカの雄叫びで、「もともとは日本による略奪だったので返還する必要はない」と社説をはじめすべての論調で返還は必要ないと叫んだ。

◆だがそこは「国民情緒法」の韓国だ。本件が裁判にかかった途端、浮石寺の「有体動産占有移転の禁止仮処分申請」を認め、「観音寺側(日本)が仏像を正当に取得したということを訴訟で確認するまで、日本に仏像を返還してはならない」として事実上の返還拒否を決定したのだ。当然、日韓間で外交問題になった。その後、1体は返還されたが未だに1体が未返還なっている。

◆その未返還の1体の仏像を返す、と言ったのだから驚きだ。なにが韓国裁判所を変化させたのだろうか。韓国裁判所は「対馬の盗難仏像は返還し、浮石寺(韓国)に複製品を置く」と提案したのだ。

◆大田高裁の提案は、「浮石寺には新しく仏像を作り、仏像は日本に送って仏教文化の優秀性を知らせるのはどうか」と提案した。さらに「千年万年が過ぎれば新しい仏像も意味があり、韓国と日本に双子の仏像ができる」として「技術もかなり発達している」と付け加えたのだ。

◆検察は「観音寺の仏像を盗んだものだ。刑事手続きで被害者に戻すのは当然のこと」と主張したのは尤もである。当然、浮石寺側は反論する。「我々の文化財が日本に行って国威を宣揚し、我々の文化財の優秀性を知らせるため、日本に返して我々は複製して持てばよいというのは、日帝の植民支配を正当化する論理と似ている」と裁判所の提案に猛反論だ。

◆韓国はなぜ、この時期に、突如仏像の返還を言い出したのか。そこには現在の韓国が置かれている窮地があるのではないか。口では偉そうなことを言っているが、その実、韓国の国内は疲弊しているのだ。学卒者は就職できない、企業の収益は上がらない、中国にはTHAAD以来痛めつけられっぱなしだ。しかも文在寅は北朝鮮にのめり込み、生活はパックネ時代よりさらに苦しくなっている。外貨準備にも不安が残る。国民の不満は次第に限界点に達しようとしているのだ。そこで頼りになるのが、お人好しの日本なのである。

◆今回の「仏像」返還はこんな韓国社会を反映しての措置ではないだろうか。わが国は韓国の見え透いたおねだり≠ノ迎合してはならない。必ずウラがあるのだ。愚民のやることは単純バカだからすぐ読み取れる。

-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+----


画像
18.06.25
画像



----🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌----

トランプはなぜ急いだのか

----🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌------🖌----


金正恩の動きに反応しきれなかった安倍政権

画像〔初の中朝首脳会談は、習、金ともにぎこちなかったが、やがて金正恩は習に傾倒しはじめた。巨大な龍、中国を後ろ盾にアメリカと渡り合うことに核心を得たのだ〕

▼トランプはなぜ、米朝首脳会談を急いだのか――。覚えているだろうか。3月8日、韓国大統領特使がホワイトハウスを訪問したことを…。

▼韓国大統領特使がホワイトハウスを訪問する数日前、特使の鄭義溶(チョン・ウィヨン)国家安保室長は平壌を訪問していた。金正恩と接見(?)した鄭義溶は、とって返す足で徐薫国家情報院院長を伴って3月8日にワシントンを訪問して、トランプと面会したのだ。文在寅の指令で、金正恩からのたっての話をトランプに報告したのだ。「米朝首脳会談」の提案だった。

▼4月に入る。ポンぺイオCIA長官(のち国務長官)が北朝鮮を極秘に訪問した。金正恩と会談したポンぺイオは北朝鮮側が真剣に米朝首脳会談を臨んでいることを確認すると、帰国後、北朝鮮の意向をトランプに報告した。トランプは即座に金正恩の米朝首脳会談の提案を受け入れたという。

▼金正恩はといえば、韓国の特使と面会後、3月末に初めての外遊として北京を30時間かけて列車で訪問した。金正恩と習近平の初顔を合わせただった。2018年3月から4月にかけてて、米中韓朝はめまぐるしく動いていた。動いていなかったのは日本とロシアだけだったかもしれない。

会談中止から復活、トランプの作戦は当たった

▼トランプはポンペイオから報告を受けると、同席していたマティス国防長官やケリー首席補佐官ら側近たちの慎重な姿勢を無視して、会談場所や会談内容など何の展望もないまま首脳会談に向けてのめり込んだ。この状況を知らなかったのはエチオピアに外遊中のティラーソン国務長官だけだった。トランプはなんの準備もないまま、いきなり米朝首脳会談に踏み切ったのだ。

▼だが5月24日、いったん決めた「米朝首脳会談」をトランプは突如中止した。中止を表明した背景には北朝鮮の暴言ともとれる発言が相次いだことが原因と言われている。ペンス副大統領やボルトン大統領補佐官に対する激しい批判などが首脳会談に冷水を浴びせたという。

▼トランプは金正恩が「首脳会談中止」を言い出しかねないと危惧して、先手を打った。自ら先に「中止」を表明することだった。勿論、北朝鮮をけん制する狙いがあったのは言うまでもない。このトランプ声明で慌てたのが金正恩だった。

▼トランプは「中止」の表明をポンペオにもマティスにも相談しなかった。最初に米朝首脳会談の橋渡しをした文在寅に対しても事前連絡を怠った。しかし機を見ることに長けているトランプはその後、いったん中止になった会談を復活させるべく駆け引きにでる。

サプラズで場面転換を謀る

▼トランプが米朝首脳会談を急いだ理由の一つに連邦議会の政治日程があった。下院における来年度予算審議は遅々として進んでいない。さらに各重要法案(「農業法案」、「個人所得税減税法案」などの個別案件)が未審議なのだ。とくにトランプが重視するインフラ大型投資計画などの目玉案件はまったく審議日程にあがってないのが現実だった。

▼連邦議会は7月末から8月にかけて夏季休暇に入る。9月になると議員たちはいっせいに選挙区に戻る。つまり実質審議めぐる与野党の攻防は、6月半ばから7月下旬がヤマ場なのだ。しかも11月には中間選挙が控えている。中間選挙の結果しだいではこれらの重要案件の成立のめどがたたなくなるのだ。トランプにとっては最悪の事態である。2020年の大統領再選の見通しも一層厳しくなる。

▼ここで一旦中止にした米朝首脳会談が復活したのだ。金正恩の焦る姿を見ながらトランプは起死回生を狙って会談の復活に踏み切った。「6月12日」を中止にした場合は復活して金正恩と握手する場面を天秤にかけたのだ。

▼さらに気になる案件があった。「ロシア疑惑捜査」である。トランプの側近たちが根こそぎ強制家宅捜索を受け膨大な証拠物品を押収されている。元選対本部顧問らが偽証容疑で自ら罪を認め捜査に協力しているのだ。真相究明の外堀はかなり埋められつつある。トランプ本人も司法妨害、共謀、偽証などの容疑で有力な証拠固めの段階に入っているのだから、ここはサプライズで場面転換しなければならなかったのだろう。

中間選挙の結果しだいでトランプは変わる

▼中間選挙の結果次第でトランプの命運が決まるかもしれない。前評判通り、民主党が下院を制することになった場合、それは深刻だ。

▼下院は435人の議員全員が改選され、上院では3分の1の議員が改選される。民主党が下院で勝利した場合、トランプの弾劾審議の適否を最初に判断する下院司法委員会委員長ポストが共和党から民主党に入れ替えになるのだ。民主党が多数を占める弾劾審査でトランプ弾劾決議が成立する可能性は限りなく大きくなる。

▼トランプとしてはこれらの事情から、歴史的な米朝首脳会談をなんとしても早期に実現させて、夏休み入り前に中間選挙に向けて共和党支持層固めを急ぐ必要に迫られていたといえる。

▼最近の世論調査結果によると、米朝首脳会談開催がどの程度、中間選挙での有権者投票動向を左右するかについては疑問があるという結果が出ている。アメリカ国民の大半は「米朝首脳会談」を評価していないのだ。

トランプのディールに振り回された日本

▼トランプが大言壮語した「すみやかな北朝鮮の核廃棄」の約束は、「朝鮮半島の非核化」というボンヤリした表現に留まってしまった。言い変えれば「北朝鮮の非核化」はほとんど不可能となったということだ。

▼つまりトランプは金正恩に核保有を認めたわけだ。北朝鮮に核廃棄させるための「最大限の圧力行使」政策を譲歩したトランプは金正恩をさらにつけ上がらせた。トランプの描いた「世紀の出来事」も「ノーベル平和賞」もこの共同宣言で霞んでしまったのだ。

▼すべての政策を独断で、しかも勘でやる。トランプの政策はその殆どが「ディール(取引)」なのだ。これをするから、お前はこうしろ、という取引がある。次にどんな手を使うか。米韓合同軍事演習の中止や在韓米軍の撤退など、トランプが打ち出したディールに金正恩はどんな取引をするのだろうか。北朝鮮の後ろでほくそ笑んでいるのは、習近平だけだということになりはしないか。

▼朝鮮半島を引っ掻き回すだけかき回して、あとは「アメリカ・ファースト」か。安倍総理が貧乏くじを引かなければいいと、心配する。
-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+----




画像



おばこ船頭さん/野村雪子〔昭和31年(62年前)〕-1956-

〔懐かしい昭和の歌謡曲をお送りしています。〕
<音量にご注意ください>

昭和31年。♣この年はクリスチャン・ディオールのファッションが話題をさらっていた。「Aライン」とか「Yライン」とかいって姉やお袋が雑誌を見てはため息をついていたのを覚えている。ビキニスタイルの水着も話題になった年でもあった。 ♣流行歌ではロカビリーが大流行だった。エルビス・プレスリーに当時の女学生は夢中になった。またマンボも流行した。とくにズボンをやけに細くしたマンボスタイルが若者の主流だった。愚生も学生ズボンを手動のミシンで細くした記憶がある。 ♣この年、イタリアのヴェネト州コルティーナ・ダンペッツォで第7回冬季オリンピックが開催された。猪谷千春が回転で銀メダルをとった。冬季五輪で日本初のメダルだった。あのオーストリアのトニー・ザイラーがアルペンスキーでメダルを独占した大会だ。 ♣この年、わが国は念願の国際連盟に加入した。 ♣ハンガリーでは動乱が勃発した。
-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+-----+----




画像


調子にのって原潜保有を画策の愚民

画像〔統一朝鮮を見越して、日本をターゲットにした原潜(SLBM)の製造にのりだす韓国〕

▼バカな韓国がまたバカな出来もしない計画をぶち上げた。原子力潜水艦の保有計画だ。文在寅政権になって急速に接近した南北。いずれ在韓米軍が撤退することを見越して、自国でSLBMを保有して日本と対峙したいという魂胆があるのだろう。見え透いた嫌がらせだ。

▼韓国が原子力潜水艦保有計画を進めれば当然、米韓同盟にヒビが入る。それも計算済みなのだろう。どうせ在韓米軍は撤退するのだから、今のうちに計画だけは進めたい。そんな思惑が見え見えだ。しかしこの計画自体、まさにアメリカに挑戦する行為なのだ。韓米同盟の新たな火種になることは間違いない。

▼すでにこの計画をキャッチしたアメリカのシンクタンクは、「韓国の原子力潜水艦確保のための挑戦と課題」という論文を発表して懸念を表明している。

▼論文によれば、韓国は飛躍的に開発・発展した北朝鮮の核・ミサイル挑発の高度化に対応する手段として、原子力潜水艦の保有を本格的に推進した。特に北朝鮮が開発中の潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)に対抗するためには、水中で待機して速度も出せる原子力潜水艦がどうしても必要だという結論に達したという。

▼しかし韓国が原潜を保持するとなると、アメリカの原子力法(AEA)第123条に抵触する。この条項にはアメリカが核物質・資機材・技術を外国に提供するうえで守るべき条件と手続きが明示されている。

▼この条項に基づき締結した米韓原子力協定には「韓国のウラン濃縮が20%水準を超えてはならず、軍事的な目的には使用できない」という一文がある。韓国が原子力潜水艦を運用するためには米韓原子力協定を改定する必要があるのだ。韓国はこの規定を無視してウラン濃縮の核燃料を抽出しようというのだろうか。

▼アメリカはいま、国際的に非核化を主導する立場だ。韓国に核燃料の製造を認めるわけがない。かつて、下種(げす)の盧武鉉が「362事業(原子力潜水艦を独自建造する秘密事業)」を密かに推進しようと企んだことがあった。アメリカはこれを察知して直ちに全面廃棄させた経緯がある。

▼論文は、「今のような朝鮮半島が緊張緩和局面で米韓関係の摩擦は悪材料となる可能性がある」と明らかにし、原子力潜水艦の建造過程で得た技術で核兵器を開発しないという確かな根拠はない、と指摘したのだ。

▼北朝鮮・中国・日本も韓国の原子力潜水艦に反対するだろう、と予測する。北朝鮮が原子力潜水艦をミサイル挑発の口実にする可能性があるともいう。韓国の原子力潜水艦は、北朝鮮の脅威に対応するための手段でなく、海上交通路保護の資産として使用するとしているが、今後、北朝鮮が韓国をターゲットにするとは限らない。

▼アメリカは中国からの圧力も指摘しいる。THAADのときと同じように、原子力潜水艦を保有しようとする韓国に圧力を加えることがあるということだ。韓国の予備役海軍大佐ははっきりとこう言っている。「韓国の原子力潜水艦建造事業は北だけでなく周辺国の脅威に対応するために始めた」とあからさまに日本が照準であることを明かした。「南北関係が良くなっても原子力潜水艦の必要性がなくなるわけではない」とも述べたのだ。

▼わが国はバカチョンの原潜建造にどう対応するのか。今後の推移を注視していきたい。愚民め、調子にのるな!




-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----
画像


-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----✻-----

(28)ルーズベルトの思惑

画像〔セオドア・ルーズベルト大統領(1858-1919)〕

ロシアとの開戦に踏み切ったとき、日本政府はすでに早期講和を考えていた。その仲介者として期待したのは同盟国イギリスとアメリカであった。政府は「講和工作特使」として貴族院議員の金子堅太郎男爵をアメリカに、伊藤博文(当時、枢密院議長)の婿養子である末松謙澄男爵をイギリスに開戦と同時に派遣していた。

▼金子はハーバード大学でセオドア・ルーズベルトとは同窓生であった。末松もまたケンブリッジ大学卒業で、イギリスに知己が多かった。日本に好意的なルーズベルトの基本政策は日露両勢力の均衡と中国の門戸開放だった。しかし日本がロシアに立ち向かったことで、それまで抱いていたルーズベルトの親日政策は反日へと変わっていた。

▼ルーズベルトは日露双方が拮抗した軍事力を保持したまま緊張状態を保ってくれるのが望ましいと考えていた。これはアメリカが租借する膠州湾やフィリピンの権益が脅かされずにすむことと、ロシアが西部国境から極東に釘付けになるから好都合だったのだ。それには日露双方でできるだけ国力を消耗し、頃合いを見計らって講和のイニシアチブを握ることがアメリカにとって一番有利であると考えていた。

▼講和の時期は旅順陥落が講和の時機と考え、1904(明治37)年の末から、翌1905年の初めにかけて密かに活動を開始していた。相手はドイツとイギリスである。ドイツの皇帝カイザー・ウィルヘルム二世はロシアのニコライ二世とは親密な間柄であり、イギリスは日本の同盟国である。日露両国へ影響力を行使できるのは、このドイツとイギリスだけだったからだ。

▼1905年1月1日、旅順は陥落した。しかし、このときの講和活動はロシアの拒否にあって実らなかった。旅順で敗れたとはいえ、ロシア軍は依然として奉天付近に30万を超える主力が展開しており、加えてバルチック艦隊が日本海に向かっていたからである。(続)

〔資料、文献等は本連載の終了回に報告します〕



連載――(4)
画像




画像


-----------------------------------------------------------------------------------------------------------

屋台
画像〔浅草の芝居町として知られた猿若町の市村座の前に出た二八蕎麦の屋台〕

 江戸を代表する味覚といえば、なんといっても蕎麦、天ぷら、寿司、鰻などだ。現代では和食を代表する料理として世界的にも知られるものが誕生し、開花した。これらは武士階級ではなく、庶民文化から生み出されたことも特徴といえる。

 これらはいずれもファストフードで、安い、早い、うまいの三拍子を兼ね備えていた。急速な都市の発展のための普請事業に携わる男性労働者をはじめ、参勤交代で赴任している武士が多かった江戸。独り身の男性が多く、その需要と供給のバランスが江戸の味覚を生み出したといえるだろう。

 江戸時代の蕎麦はそば切りと呼ばれ、初期は蒸しそばといって、そばを蒸籠〔せいろ〕で蒸したものだった。現代でも盛り蕎麦が蒸籠に乗せて出されるのは当時の名残。つなぎも当初はご飯のおも湯や豆腐で、小麦粉ではなかった。屋台で客がどんぶりで食べているのは、かけそばだ。そば汁をぶっかけて食べる。ただし、いずれも主食ではなく、小腹を満たす程度の量だった。






*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*
次回の「しっかりしろ、ニッポン」は6月30日頃發行予定です。ご愛讀くださいませ。
〔五日毎〈ごとうび〉に更新しております〕
*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*---*


画像画像















「朝日新聞」と出版物の不買運動をしよう!
「A級戰犯」の分祀に反對!
「村山談話」「河野談話」「宮沢談話」「菅談話」を白紙撤廃せよ!






+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+
<本ブログ掲載記事は下記の資料を参照にしております。>
産経新聞電子版・朝日新聞電子版・読売新聞電子版・日本経済新聞電子版・琉球新報電子版・沖縄タイムズ電子版・電子版八重山日報・八重山毎日新聞電子版・世界新報社電子版・朝雲新聞電子版・iRONNA・夕刊フジZAKZAK・SankeiBiz・iZa・日刊ゲンダイ電子版・日刊スポーツ電子版・スポーツ報知電子版・サンスポ電子版・NEWSポストセブン電子版・週刊実話電子版・週刊女性自身電子版・週刊女性セブン電子版・週刊ポスト電子版・共同通信電子版・時事通信電子版・聯合ニュース電子版・朝鮮日報電子版・中央日報電子版・東亜日報電子版・韓国毎日経済新聞電子版・ソウル新聞電子版・京郷新聞電子版・統一日報電子版・大紀元日本語電子版・新唐人電視台・人民日報電子版・新華網電子版・チャイナネットJapan・レコードチャイナ・サーチナ・東方網電子版・北京週報日本語電子版・新華社経済ニュース・Taiwan Today・AFP通信電子版・Sputnik日本電子版・Voice of America電子版・The New York Times電子版 ・Washington Post電子版・Financial Times電子版・東京大学新聞Online・KBS(韓国国営放送)・その他 雑誌「正論」「文藝春秋」、ホームページ、Wikipedia及び書籍等。
+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+---+





テーマ

関連テーマ 一覧


月別リンク

1053号 トランプが米朝会談を急いだわけ akkeychanの しっかりしろニッポン!   /BIGLOBEウェブリブログ
文字サイズ:       閉じる