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zoom RSS 996号 高層大気圏核爆発という脅威

<<   作成日時 : 2017/09/05 07:42   >>

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何も核ミサイル攻撃に限らない。わが国に壊滅的なダメージを与えたければ、日本の真上の高層大気圏で核爆発させたればいい。完全にお手上げだ。人的被害もなく敵国に大打撃を与えられる。「電磁パルス攻撃」だ。北朝鮮はそこまで考えているだろうか。中国はすでにこの開発に入っている・・・・・・



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画像◆あと6年だ。2023年までに韓国版偵察衛星を5機打ち上げる。「キルチェーンの目」という。いつもネーミングはカッコいい。キルチェーン(Kill Chain)とは、もともとは軍事で使用される言葉だ。だいたい Kill は人を殺す、 殺害する、命を奪うという意味だ。チョーセン人は負けず嫌いで攻撃的なのである。

◆北朝鮮を宇宙から24時間監視したい。北の挑発を独自に監視したい。韓国軍の長年の念願だった。

◆韓国版偵察衛星を5機打ち上げの前倒し決定は、わが国の監視衛星「みちびき」に触発されたことは間違いない。見栄っ張りでなんでも日本に対抗するチョーセン人だ。わが国の4機体制よりも1機多い。この辺がこす辛いチョーセン人の性癖だ。

◆わが国の「みちびき」は、初号機は2010年9月に打ち上げられ、2018年度には4機体制、2023年には7機体制となる。現在は、今のアメリカのGPSと併せてつねに見えている衛星の数が6〜8機なのに対し、2018年からは8〜10機、2023年からは10〜12機と増える。位置情報精度の向上が期待できると共に、支那、韓国、北朝鮮の情報がバッチリ確認できるのだ。誤差数cmときわめて高精度だ。

◆今回の偵察衛星を5機体制は、韓国では「425事業」という。「425事業」とは、合成開口レーダー(SAR)衛星4機と電子光学(EO)・赤外線(IR)衛星1機の計5機の偵察衛星を独自で保有するというものだ。

◆軍当局は当初、偵察衛星の解像度を30〜50センチ水準と計画していたが、「十分でない」という判断から解像度をさらに高めた監視装備を搭載することにした。

◆衛星の開発はすべて韓国の自主開発とするが、不足する技術は海外企業とも協力することにしたという。 つまり自国の技術では開発ができないと認めているのだ。わが国に対抗した挑戦であることは疑う余地もない。

◆北東アジアの宇宙はすでに各国の多数の偵察衛星が打ち上げられている。アメリカはミサイルエンジンの炎でミサイル発射を探知できる早期警報衛星(DSP)と宇宙赤外線システム衛星(SBIRS)を1970年代から宇宙に打ち上げている。

◆韓国軍は在韓米軍を通じてこの情報を受けるしかなかった。韓国軍の幹部は「韓国を操ろうと米国が時々偵察衛星情報を中断する時がある」と話す。

◆ロシアは現在、アルマース・ペルソナなどさまざまな偵察衛星を運用している。中国も遥感・高分などの偵察衛星を打ち上げた。日本も1998年8月の北朝鮮のテポドンミサイル発射を受けて「情報収集衛星」を開発した。なにもしてなないのは、北朝鮮と国境を接しているわが韓国だけだ、というわけだ。

◆しかし、バカチョンには悩みがある。衛星打ち上げのロケットがないのだ。製造できないのである。エンジンの設計はバカなチョンのアタマでは、縦に割っても出てこない。だから余計、日本のロケット打上げが羨ましくて仕方がないのだ。設計図を盗んでも結局、理解不可能だろうがね。愚民め!

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17.09.05
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高層大気圏核爆発でわが国は崩壊する

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電磁パルス攻撃

画像〔イージス・アショアで迎撃する前に、高層大気圏で核爆発が起こればわが国は壊滅的な打撃を受ける〕

▼8/29、午前6時頃、全国瞬時警報システム(Jアラート)が作動した。5時58分、北朝鮮がミサイルを発射したのだ。「Jアラート」が作動した。初めてである。「火星12号」だった。

▼発射は北朝鮮の西岸から北東に向けて、6時6分頃、北海道の上空を通過、6時12分に襟裳岬の東方約1180キロの太平洋上に落下した。東北新幹線や仙台市営地下鉄は緊急停止し、わが国が騒然なったのは言うまでもない。

▼騒ぎが一段落してから、よくよく考えてみれば、北朝鮮がわが国に壊滅的な被害をもたらすには、何も核ミサイル攻撃に限ったことではない。無線、有線を問わず、日本全土に張り巡らされた通信網を破壊すれば、わが国は完全に機能不全に陥るのだ。当然「Jアラート」も作動しない。この攻撃を「電磁パルス攻撃」という。

▼中国や北朝鮮が核兵器や弾道ミサイルでわが国に挑発を続けるが、よもや現実に核弾頭を撃ち込むとは思えない。国際的にそんな時代ではないのだ。

▼いま最も脅威なのは核攻撃や北のミサイル落下でもない。喫緊の脅威は「電磁パルス攻撃」なのだ。中国も北朝鮮も露助も油断がならない。韓国はバカで技術がないから放っとけばいい。問題は北朝鮮だ。

▼北朝鮮がわが国真上の高層大気圏で核爆発させた場合、広範囲で都市機能を破壊することができる。イージス・アショアで迎撃する前に、高層大気圏で核爆発が起これば、人的影響よりも日本の機能が破壊されるのだ。これを「電磁パルス攻撃」という。

▼電磁パルス攻撃は、高度30〜400キロの上空で核爆発を起こして行う。その際に生じたガンマ線が大気を構成する窒素や酸素などの分子に衝突。分子に含まれる電子がはじき飛ばされて雷のような巨大な電流が発生する。その結果、強力な電波の一撃で電磁パルスが地上に襲いかかるのだ。

高層大気の核実験でインフラは麻痺した

画像〔アメリカのソーデルタで打ち上げられたイギリスの人工衛星・アリエル1号は、地球の反対側で実験したアメリカの核爆発により電磁波障害を起こした〕

▼この電磁パルスは送電線を伝わってコンピューターなどの電子機器に侵入。その電圧は5万ボルトと言われる。機器はIC(集積回路)を破壊し、同時に大規模な停電も発生する。ただ核爆発による熱線や衝撃波は地上には届かない。

▼怖ろしいことではないか。直接的な人的被害は最小であっても、影響範囲は極めて大きい。勿論、爆発の高度や規模によるが、高度100キロで広島型原爆の3分の2に相当する10キロトン(TNT火薬換算)の場合、日本全土をほぼ覆う半径約1100キロにも達する。

▼実証はある。1962年4月26日、アメリカのケープカナベラル空軍基地からソー・デルタロケットで打ち上げられた、イギリス初の人工衛星・アリエル1号が、電離層のデータを地球に返し始めたほんの数週間後、事態は急変した。アリエル1号の放射線レベルセンサーがものすごく高い値を示したのだ。

▼原因はあった。アリエル1号が地球の周回軌道に入ったとき、丁度地球の反対側でアメリカ軍が「フィッシュボール作戦」を実施したのだ。1.4メガトン級の核兵器を高層大気で爆発させたのだ。地球周辺全体の放射線量は大幅に増加した。その結果アリエル1号のシステムの一部が壊れ、特にソーラーパネルが損傷を受けた。その結果アリエル1号のシステムの一部が破損し、特にソーラーパネルが致命的な損傷を受けた。

▼影響はアリエル1号だけではなかった。低軌上道にいた他の衛星の3分の1も作動が停止してしまったのだ。このとき破壊された衛星には、初の商用通信放送衛星が機能障害を起こし、「フィッシュボール」が爆発した上空から1400kmも離れたハワイでも、街灯が数百台故障し、電話システムがダウンした。

▼電磁パルスの発生によって大規模な停電が発生し、公共インフラを支える電子機器は損壊した。都市機能が麻痺したのだ。

電磁パルス攻撃に無防備

画像〔電磁パルス攻撃でわが国のインフラは破壊される。帰宅困難者で溢れるだろう〕

▼北朝鮮が核ミサイルを投下するまでもない。高さ30kmから数百kmの高高度(高層大気圏)でで爆発させればいいのだ。発生した電磁パルスによって電話やインターネットなどの通信、ガス、水道のインフラ、航空機の操縦、さらに原子力発電所が制御不能に陥るのだ。緊急を要する病院などは壊滅的な被害を被る。

▼すでに中国では高度20〜100kmの高層大気圏で運用する飛行船や無人機など新型兵器を開発しているという。実用化が進めばアジア太平洋地域における軍事バランスは大きく変わる。

▼中国軍の内部文書では「(この領域は)各国の軍があまり重視していないが、航空宇宙技術の発達により戦略的意義が突出している」と強調し、偵察を主とする気球や無人機のほか極超音速兵器を開発中だと明記している。

▼この動きに対してわが国は完全に無防備だ。電磁パルス攻撃は核攻撃とまったく違う。ミサイルの弾頭部分を大気圏再突入時の高熱から守る技術は必要ない。小型の核弾頭を搭載したミサイルを発射し、目標上空で起爆するだけでいい。

▼米国防総省が北朝鮮の核弾頭搭載ミサイルの開発に神経を尖らすのは、核弾頭の小型化だ。北のICBMがアメリカ本土にまで届けば、ワシントン上空の高層大気圏で核弾頭を起爆させることが可能になるからだ。わが国の場合も、北は核弾頭を日本の領土・領海に着弾させる必要は無い。真上の宇宙空間で核爆発を起せばいいだけだ。

▼すでに台湾などでは防護対策が進んでいるという。わが国の取り組みは遅れている。防衛省の電子装備研究所は、電磁パルス攻撃を受けた場合は「(自衛隊の)指揮・統制機能が無力化される恐れ」があるという懸念だけだ。これから防護技術の動向調査を始めるというのだからお粗末だ。

▼しかもその内容は攻撃の脅威に関する調査や防護技術の実現に向けた課題の明確化など基礎的な検討だという。

▼わが国には電磁パルス攻撃への備えがまともに存在しないのだ。社会全体が完全無防備な現状では、日本は高層大気圏の1発の核爆発で再生不能なダメージを受けることになる。やっぱり、改憲して国防を基礎から改革し、真剣に電磁パルス攻撃への対応をしなければとんでもないことになる。




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思出の渚/ワイルド・ワンズ〔1966〈昭和41〉年〕今から51年前のヒット曲です。信じられないくらい新鮮じゃないですか。わけのわからない今の素人のJポップとどっちがいいですか。

〔あの懐かしいオールディーズのポップスと流行歌をお送りしています。〕
<音量にご注意ください>




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無限に撃てて、安いゼ

画像〔SFだ。レイザー光線で相手を破壊する。マンガの世界が現実になった。手塚治虫も真っ青だろう。いずれ自動小銃や拳銃にも発展するだろう〕

▼音はしない。見えない。正確。無限。――これがレーザーだ。

▼1発わずか1ドル。アメリカ海軍は輸送揚陸艦ポンスに、このレーザー兵器システム「LaWS」を装備した。

▼「スター・ウォーズ」などSFでおなじみのレーザー兵器だ。それが現実となった。この新兵器は、これまでの兵器の概念を大きく変える「革命」だ。

▼「LaWS」(レーザー兵器システム)はペルシャ湾に展開する輸送揚陸艦ポンスに配備された。見た目では望遠鏡のようだ。武器らしい威圧感はない。

▼海上に飛ばしたドローンで実験した。レーザーが照射されると、翼から突如炎が上がって打ち落とされたのだ。目に見えず、音らしい音もない。担当者がモニターを見ながらコントローラーを操作するだけだ。まるでテレビゲームである。

▼大量の陽子が光速で照射されると、その速さは大陸間弾道ミサイル(ICBM)の5万倍になるという。

▼「LaWS」は「風、射程などを気にする必要はない。オートフォーカスなので、目標を定めるだけでターゲットを無力化できる。ビームも見えないし、音もしない」と悪条件下でも極めて正確な攻撃が可能だとアメリカ海軍は説明する。

▼経済性も驚きだ。システム全体は約44億4000万円)だが、1発当たりの費用はわずか1ドル。必要なのは小さな発電機で供給される電気と、わずか3人の乗員だけだという。

▼現時点でアメリカの想定は、過激派組織など対テロリスト戦で、車や船で近づく敵をピンポイント攻撃することを想定している。しかしその用途は無限だ。

▼ロッキード・マーチン社は、複数のレーザーを組み合わせて強力なビームを照射できる出力60キロワットのシステムを開発中で、複数のドローンやミサイルを同時に迎撃することも可能になるという。

▼このレーザー兵器はアメリカ以外でも開発が進んでいるのだ。英国はヨーロッパの防衛企業とレーザー兵器の試作品を造る3900万ドルの契約を結んだという。

▼各国で着々と開発、配備が進むレーザー兵器。アメリカ海軍の専門紙「ネイビー・タイムス」は「もはや単なるスター・ウォーズのファンタジーではない」と言い切った。さてそこでわが国だ。いつまでPAC3に翻弄されているのか。金正恩が豪語するミサイル基地や核開発施設の破壊は、このレーザー兵器の開発によっては、あっという間の出来事かもしれないのだ。しかも人民に苛酷な被害は最小限に押さえられる。防衛省はこの現実を真摯に捉えて、わが国のレ−ザー兵器の開発に邁進するべきではないか。




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(40)原爆の報道に目を光らせたアメリカ

画像〔広島に落とされた原爆のキメコ雲。正確には確定されていないが、1945(昭和20)年の推計で14万人が爆殺されたという〕

▼人類史上最初の原子爆弾が広島に投下されたのは、昭和20年(1945)8月6日午前8時15分だった。強烈な熱線と放射線で、推計14万人が爆殺されたといわれている。だが戦後、日本政府はこの原爆の事実を隠し続けた。

▼現代ならインターネットで瞬時に世界中に流れるような大事件だが、当時の日本人がこの大惨事を詳しく知るのは、かなり時間がたってからのことになる。

▼その理由は、日本政府が悲惨な現実を知って国民が戦意喪失することを恐れ、事実を隠したからだった。

▼政府の検閲を受けた新聞は、広島の被害を小さな見出しで「若干の損害」と書き、長崎に至っては二日後に「比較的僅少なる見込」と伝えただけだった。


国民が原爆投下を知ったのは8月11日のことだった。この日新聞紙上に初めて「原爆投下」の文字が載ったのだ。

▼しかし終戦後間もなく連合国軍が日本に上陸すると、再び原爆報道はいっさいされなくなってしまった。プレスコードが出され、新たな報道の検閲が始まったからだった。

▼GHQによる新たな検閲が始まったのだ。GHQはみずからの威信を傷つけたり、批判する記事については印刷前に削除してことごとく封印した。なかでも原爆に関する報道については、いち早く厳重に報道を禁じた。

画像〔GHQは大量殺戮を世界に隠しておきたかった。反米感情を懸念したのだ。しかしイギリスのデイリーエキスプレス紙の特派員は人々が放射能に苦しんで次々と死んでいく地獄のような惨状を記事にした〕

▼外国への原爆報道も禁止する。原爆による日本人の大量殺戮は、アメリカにとっては世界に隠しておきたい事実だった。広島や長崎の被害が世界に知れわたることによって、世界中で反米感情が高まることを恐れたのだ。

▼ところが連合国の記者として来日したジャーナリストのイギリスのデイリーエキスプレス紙の特派員は地獄のような惨状を記事にしたのだ。

▼この記事を読んだGHQは、ただちに報道規制を敷いた。アメリカは日本に原爆を落としてから1年もたたない1946年7月に、ビキニ環礁で2度にわたって核実験を行った。

▼実験場には日本やドイツから接収した艦船など70隻あまりを集め、標的にされた戦艦の中には人間の代わりにハツカネズミや豚、ヤギなどの動物を乗せた。その上空と水中で、長崎に投下した原爆と同等クラスの原爆を爆発させ、その威力を試したのだ。(続)

〔資料、文献等は本連載の終了回に報告します〕





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次回の「しっかりしろ、ニッポン」は9月10日頃發行予定です。ご愛讀くださいませ。
〔五日毎〈ごとうび〉に更新しております〕
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「朝日新聞」と出版物の不買運動をしよう!
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「村山談話」「河野談話」「宮沢談話」「菅談話」を白紙撤廃せよ!






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